出産適齢期を取り上げた日経NETEYEに感心

日経NETEYEで中村みゆき論説委員が思い切ったことを書いていました。のんべが気楽に書くならともかく、フェミさんたちから総スカンを喰いそうです。

『「妊娠適齢期」を知っていますか？（11/24）』
『不妊のリスクは年齢によって急増するため、妊娠の先送りを改めることが、不妊対策の第一歩。「適齢期」という言葉は死語に近いが、こと妊娠では例外であることに、もっと気づくべきだ。』
『37歳は「不妊への曲がり角」』
『不妊治療も寄る年波で効果低減』
『若いうちに産める方策こそ』

ちょっとだけ引用しましたが、リンク先記事を読んでみてください、仰せの通りです。
不妊リスクが高まるのはもちろんですが、仮に妊娠しても大変だし、２人目、３人目は難しい。０歳児を育てるのはひたすら体力だけどそれも心配。

私は孤立しがちな専業主婦を守る政策のほうが、待機児童解消政策より優先と思っています。日経とは正反対。職業婦人を批判するつもりなど毛頭ありませんが、子供が小さいうちは子供のためを思えば子育てに専念すべきで、その後は仕事に復帰したいならしてもいい、という立場です。

しかし、今の企業は、離れてしまうと復帰が難しい。それでは仕事をしていたい、という女性にはなかなか子供は産めない。産んでも待機児童になってしまうと考えても、やっぱりその気にはなりません。思い切る気になったときは適齢期を過ぎてしまいます。

この現状を放置しておくようなら、政府は本気で少子化阻止を考えているかどうか、怪しいものと思います。出産適齢期のＰＲと、数年のブランクがあっても仕事への復帰が容易にできるような方策をぜひ考えてほしいものです。

不妊治療より、不妊予防が勝るのは明らかです。そのためには、出産適齢期をよく考えてほしいと思います。